ソニーグループが2021年度の連結業績を発表し、グループ全体での2021年度の売上高が9兆9215億円、営業利益が1兆2023億円となり、いずれも過去最高となったことを明らかにしたことは既報の通り。

 本日2022年5月18日、その発表を踏まえて、ソニー代表執行役 会長 兼 社長 CEO 吉田憲一郎氏らが出席のもと、ソニーグループの“2022年度 経営方針説明会”が、メディアやアナリストを対象に実施された。

ソニーはメタバースに注力で、お手本はBungie。2025年までにファーストパーティから10タイトルのライブサービスを展開予定

 2021年度の部門別の売上高が約2兆6563億円となり、全体の利益の約3割に達するなど、ソニーグループを牽引しているゲーム事業だが、従来通り、“クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす”をソニーグループのパーパス(存在意義)に、2022年度もさらに注力していくことが吉田氏から説明された。

 最新ハードであるプレイステーション5に関しては、2022年3月31日までで全世界で1900万台を販売しており、2022年度は1800万台を販売する見込みであると改めてコメント。

 また、PlayStation Networkのネットワーク経由の売上高は累計で1兆8000億円を超えており、現在1億以上のアカウントがサービスを利用。ソニーでは、PlayStation Networkのさらなる強化のため、PlayStation Plusを大幅にリニューアルして、6月中に展開予定であることも説明された。

ソニーはメタバースに注力で、お手本はBungie。2025年までにファーストパーティから10タイトルのライブサービスを展開予定
ソニーはメタバースに注力で、お手本はBungie。2025年までにファーストパーティから10タイトルのライブサービスを展開予定
ソニーグループの業績を牽引しているゲーム事業。PS5は2022年3月31日までの段階で全世界で1900万台を販売。
ソニーはメタバースに注力で、お手本はBungie。2025年までにファーストパーティから10タイトルのライブサービスを展開予定
PlayStation Networkも好調とのこと。
ソニーはメタバースに注力で、お手本はBungie。2025年までにファーストパーティから10タイトルのライブサービスを展開予定
ソニーはメタバースに注力で、お手本はBungie。2025年までにファーストパーティから10タイトルのライブサービスを展開予定
自社IPのPC版の展開や映像展開なども積極的に行っていくとのことだ。

 “人の心を動かす”ための“感動空間”として、今後ソニーが力を入れていく領域のひとつがメタバース。ライブネットワーク空間となるメタバースは、ソニーにとって自社の方針を展開するには最適の場となるようで、「メタバース領域において、多様な事業と、核となるゲーム技術を有するという独自の強みを活かし、新しいエンターテインメント体験を創出していく」とのこと。

 そして、ソニーによるメタバース空間での展開でカギを握るのがBungie。ソニー・インタラクティブエンタテインメントがBungieを買収する予定であることは既報の通りだが、吉田氏が期待しているのが、『Destiny』シリーズなどを展開していることによって蓄積されているBungieのライブサービスに対するノウハウ。「Bungieからライブサービスのノウハウを学びたい」と吉田氏は語る。そのうえで、2025年度までにPlayStation Studiosより、10タイトル以上のライブサービスゲームを展開していくプランであることを明らかにした。

ソニーはメタバースに注力で、お手本はBungie。2025年までにファーストパーティから10タイトルのライブサービスを展開予定
ソニーはメタバースに注力で、お手本はBungie。2025年までにファーストパーティから10タイトルのライブサービスを展開予定
ソニーはメタバースに注力で、お手本はBungie。2025年までにファーストパーティから10タイトルのライブサービスを展開予定
ライブ空間でのキーデバイスとして、PS VR2も挙げられた。

 質疑応答では、吉田氏は「成長領域として、今後も投資を続けていく」と明言したうえで、大事なポイントのひとつとして挙げたのがライブサービス。ライブサービスに関して吉田氏は、Bungieの経営陣からは、「ユーザーとともにインタラクティブにゲームを開発していくこと」を学んだとのこと。「そこは我々はまだまだ足りていないという自覚はあるので、学んでいきたい」とした。

 また、質疑応答に同席した ソニーグループ 代表執行役副社長 兼 CFO 十時裕樹氏の口からは、「ゲームについては、ファーストパーティの開発の能力とクオリティーを上げていくのが戦略の柱のひとつ。もし機会があれば、スタジオの買収はこれからも検討していく可能性はあります」といった言葉も聞かれた。

※画像は配信をキャプチャーしたものです。