本日2018年4月27日、任天堂は2018年3月期 決算説明会のプレゼンテーション資料を公開した。
 それによると、2年目を迎えたNintendo Switchにのさらなる普及に向けた施策や、Nintendo Switchのオンライン機能を拡充する有料サービスである“Nintendo Switch Online”の詳細が5月上旬に発表されるほか、ニンテンドー3DSやスマートデバイスに対する取り組みにも言及している。

 おもなトピックは以下の通り。

Nintendo Switch/『Nintendo Labo』やデジタル販売が好調に推移、“Nintendo Switch Online”は5月上旬に詳細が明らかに。

 発売2年目に突入したNintendo Switchについて、“任天堂らしい商品”として話題の『Nintendo Labo』を4月20日に発売。「従来のビデオゲームの枠にとらわれることなく、幅広いお客様に愛される商品に育てていきたいと考えておりますが、その第一歩は順調に踏み出せたという手応えを感じています」としている。
 さらに、『星のカービィ スターアライズ』などは、シリーズの過去作に比べ好調としたほか、パッケージソフトや追加ダウンロードコンテンツによる“デジタル売上高”が、過去最高を記録したとのことだ。

 また、「ゲーム専用機ビジネスは2年目が重要」と位置づけ、3月に発表した『大乱闘スマッシュブラザーズ(仮題)』を始め、有力タイトルを投入する。『スプラトゥーン2』では、大型有料追加コンテンツ“オクト・エキスパンション”が今夏配信予定だ。

 Nintendo Switchのオンライン機能を拡充する有料サービス“Nintendo Switch Online”は、9月に開始されることが発表済みだが、詳細については、5月上旬にホームページ上で発表するとのことだ。

ニンテンドー3DSは2019年以降も新作を発売予定

 全世界で7200万台を販売しているニンテンドー3DS。発表されているタイトルに加え、2019年以降も新作タイトルの投入を予定しているとしており、圧倒的な普及台数と豊富なタイトルに加え、今後もビジネスを継続する。

スマートデバイス:サイゲームスとの協業タイトルを発表

 スマートデバイスビジネスにおいては、配信中アプリのサービスを継続しながら、新規のアプリをリリースしていくことで、ビジネスにおける任天堂の存在感を高めるとしている。また、サイゲームスとの協業タイトルとして、新作オリジナルゲー
ムアプリ『ドラガリアロスト』を、2018年夏に日本、台湾、香港およびマカオ向けに配信することも明らかにした。

 さらに、『マリオカート』のスマートデバイス向けアプリ『Mario Kart Tour』を、今期(2018年4月~2019年3月)に配信予定で、それらのタイトルで、引き続き、事業拡大に努めるとしている。

E3では映像によるプレゼンテーションを実施

 6月にアメリカ・ロサンゼルスで開催されるE3では、今年も大規模な記者発表会は行わず、過去数年同様、今年発売予定のゲームに関しての映像プレゼンテーションを実施予定。
 E3会場の任天堂ブースでは、Nintendo Switch用ソフト『大乱闘スマッシュブラザーズ(仮題)』を始めとした任天堂のタイトル、そしてソフトメーカーのタイトルが体験できる予定となっている。

2018年3月期の連結経営成績と、次期の見通し

 任天堂の2018年3月期の連結経営成績は、売上高は1兆556億円(うち、海外売上高7944億円、海外売上高比率75.3%)、営業利益は1775億円、経常利益は1993億円、親会社株主に帰属する当期純利益は1395億円となった。

 Nintendo Switchの販売が全世界で好調に推移し、当期の販売台数は1505万台に。『スーパーマリオ オデッセイ』は1041万本、『マリオカート8 デラックス』は922万本、『スプラトゥーン2』が602万本を販売するなど、さまざまな作品がヒットし、当期のソフトウェアの販売本数は6351万本となった。

 また、ゲーム専用機におけるデジタルビジネスでは、おもにNintendo Switchでのデジタル販売が好調で、デジタル売上高の合計は608億円(前期比87%増)になったという。スマートデバイスビジネスも、前期より大きく売上高を伸ばしており、393億円(前期比62%増)となった。

 次期の見通しとしては、Nintendo Switchはより幅広い層のユーザーに訴求し、普及拡大に努めるとのこと。『大乱闘スマッシュブラザーズ(仮題)』などの発売が予定されているほか、ソフトメーカーの有力タイトルも控えている。ほか、ニンテンドー3DSの定番タイトルの販売拡大、新しいゲームアプリ(『Mario Kart Tour』など)の配信によるスマートデバイズビジネスの拡大などに取り組む予定。業績については、売上高1兆2000億円、営業利益2250億円、経常利益2300億円、親会社株主に帰属する当期純利益1650億円を見込んでいる。